コード:540A
上場インデックスファンド日経銀行株トップ10
日経銀行株トップ10指数に連動をめざすETF
当ファンドの特徴
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金利上昇の恩恵を受けやすい大型銀行株にフォーカスしたETF(上場投資信託)です。
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市場平均を上回る分配利回り水準が期待できます。
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信託報酬は、年率0.165%(税抜0.15%)以内です。
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少額から投資が可能です。最低投資金額は、1,500円(上場日2026年3月18日時点)です。
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NISA「成長投資枠」対象ETFです。
日経銀行株トップ10指数とは?
東証プライム市場に上場する「銀行業」のうち、時価総額の大きな上位10銘柄で構成される株価指数です。
※2026年3月18日時点
銀行業で時価総額の大きい上位10社を選定し、1銘柄あたり35%の上限キャップを適用します。
※2026年3月18日時点※日本経済新聞社の資料を基にアモーヴァ・アセットマネジメント作成
なぜ銀行株に注目?銀行大型株の魅力
国内金利の上昇が業績改善に繋がり、株価の向上が期待できます。
金利上昇が銀行株に与える影響
銀行の大きな収益源泉は、貸出金利と預金金利の差
一般的に、日本国債の金利が上昇すると銀行の業績が改善すると言われています。
貸出金利は、日本国債の金利を参考にして決定される一方、預金金利は政策金利の動きに連動する傾向があります。
このため、貸出金利と預金金利の差が大きくなり、収益の拡大が期待されます。
銀行大型株の魅力・金利上昇に強い
金利上昇局面で好調な株価のパフォーマンス
日本国債の金利上昇では、メガバンク各社の株価パフォーマンスは連動する傾向があります。
過去のデータからも高い相関がみられます。
※上記は、個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。※TOPIXは当ファンドの連動対象指標ではありません。
※将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
※信頼できると判断した情報をもとにアモーヴァ・アセットマネジメント作成
銀行大型株の魅力・株主還元に積極的
配当金は増加傾向、近年は自社株買いにも注力
メガバンク各社の
1株当たり配当金額推移
(過去12か月あたり)
メガバンク各社の
自社株買い金額履歴
(年次)
※将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
※信頼できると判断した情報をもとにアモーヴァ・アセットマネジメント作成
主要指数との比較
主要指数とのパフォーマンス比較
日経平均株価・TOPIX・東証銀行業指数との比較
期間:2016年1月末~2025年12月末、月次、グラフ起点を100として指数化
※TOPIX、日経平均株価、東証銀行業指数は当ファンドの連動対象指標ではありません。
※信頼できると判断した情報をもとにアモーヴァ・アセットマネジメント作成
日本株の主要指数値の年間騰落率
期間:2016年~2025年(2025年は12月末まで)
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。※TOPIX、日経平均株価、東証銀行業指数は当ファンドの連動対象指標ではありません。
※信頼できると判断した情報をもとにアモーヴァ・アセットマネジメント作成
主要指数との配当利回り推移比較
日経平均株価・TOPIX・東証銀行業指数との比較
期間:2017年3月末~2025年12月末
※データが取得可能な時点を始点として設定※TOPIX、日経平均株価、東証銀行業指数は当ファンドの連動対象指標ではありません。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
※信頼できると判断した情報をもとにアモーヴァ・アセットマネジメント作成
構成銘柄
日経銀行株トップ10指数 構成銘柄
構成銘柄
基準日:2025年12月末
※上記は、個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。
※将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
※日本経済新聞社などの資料よりアモーヴァ・アセットマネジメント作成
主要指数との上位構成銘柄比較
TOP10銘柄の比較
基準日:2025年12月末
※TOPIX、日経平均株価、東証銀行業指数は当ファンドの連動対象指標ではありません。
※将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
※日本経済新聞社などの資料よりアモーヴァ・アセットマネジメント作成
ETFは少額で売買が可能
メガバンク3社を個別に買うより少額からスタートできる
※将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
※信頼できると判断した情報をもとにアモーヴァ・アセットマネジメント作成
NISA成長投資枠の対象。
少額から投資が可能
最低投資価額
約1,500円
*2026年3月18日時点
コスト
信託報酬
年率0.165%
(税抜0.15%)以内
NISA
NISA成長投資枠で
取引できます
商品概要
| 項目 | 内容 | 項目/内容 |
|---|---|---|
| 銘柄名 愛称 銘柄コード |
上場インデックスファンド日経銀行株トップ10 愛称「上場日経銀行株トップ10」 540A |
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| 連動対象指標 | 日経銀行株トップ10指数 | |
| NISA対象 | NISA成長投資枠で取引できます。 | |
| 決算日 | 毎年4月8日、10月8日 (初回は2026年10月8日) |
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| 信託報酬 | 年率0.165%(税抜0.15%)以内 | |
| 上場日 | 2026年3月18日 | |
| 売買単位 | 1口 最低投資金額は、約1,500円*です。 *2026年3月18日時点 |
2026年2月27日作成
「日経銀行株トップ10指数」
「日経銀行株トップ10指数」(以下「日経銀行株トップ10」という。)は、株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という。)によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日本経済新聞社は日経銀行株トップ10自体及び日経銀行株トップ10を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経銀行株トップ10を対象とする「上場インデックスファンド日経銀行株トップ10」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び「上場インデックスファンド日経銀行株トップ10」の取引に関して、日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負いません。日本経済新聞社は、日経銀行株トップ10を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日本経済新聞社は、日経銀行株トップ10の構成銘柄、計算方法、その他日経銀行株トップ10の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
「日経平均株価(日経225)」
「日経平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体および「日経平均株価」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有している。「日経」および「日経平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属している。当ファンドは、投資信託委託会社などの責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および当ファンドの取引に関して、一切の責任を負わない。株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負わない。株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有している。
「TOPIX」
TOPIXの指数値およびTOPIXに係る標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXに係る標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。 JPXは、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の停止またはTOPIXに係る標章もしくは商標の変更もしくは使用の停止を行なうことができます。JPXは、TOPIXの指数値およびTOPIXに係る標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日のTOPIXの指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。JPXは、TOPIXの指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、JPXにより提供、保証または販売されるものではありません。JPXは、当ファンドの購入者または公衆に対し、当ファンドの説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。JPXは、アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社または当ファンドの購入者のニーズをTOPIXの指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。以上の項目に限らず、JPXは当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。
「東証業種別株価指数(銀行業)」
東証業種別株価指数(銀行業)の指数値および東証業種別株価指数(銀行業)に係る標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証業種別株価指数(銀行業)に関するすべての権利・ノウハウおよび東証業種別株価指数(銀行業)に係る標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、東証業種別株価指数(銀行業)の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、東証業種別株価指数(銀行業)の指数値の算出もしくは公表の停止または東証業種別株価指数(銀行業)に係る標章もしくは商標の変更もしくは使用の停止を行なうことができます。JPXは、東証業種別株価指数(銀行業)の指数値および東証業種別株価指数(銀行業)に係る標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日の東証業種別株価指数(銀行業)の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。JPXは、東証業種別株価指数(銀行業)の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、東証業種別株価指数(銀行業)の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、JPXにより提供、保証または販売されるものではありません。JPXは、当ファンドの購入者または公衆に対し、当ファンドの説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。JPXは、アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社または当ファンドの購入者のニーズを東証業種別株価指数(銀行業)の指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。以上の項目に限らず、JPXは当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。