2026年2月末から始まったイラン紛争により、原油価格が急騰した結果、インフレへの警戒感の高まりなどから、同年3月には世界的に株価が下落しました。
株式投資におけるリスクを知る
株式投資を行なう上で、期待できるリターンを考える以上にそのリスクを知ることは重要です。株式投資におけるリスクには、信用リスク（発行企業の倒産などのリスク）などに加え、価格変動リスクもあります。
価格変動リスクとは、一般に、株価の値下がり（値上がりも同様にリスクですが、あまり認識されていません）を意味します。株価は日々変化しますが、少し均して、1ヵ月でどの程度上下に振れたのかを知ることで、価格変動がどの程度かを推測することが可能です。
TOPIX（東証株価指数）の月間騰落率（グラフ上段）からは、同指数の月間騰落率は、2000年以降、概ね±5～±10％であったことから、この程度の値動きは通常の範囲内と考えることができます。一方、2008年のリーマン・ショック時には▲20％程度となっており、同時期は相対的に大きな下落となったことが分かります。
市場に居続けるために必要なこと
株価を決める大きな要因の一つが企業業績です。企業は通常、収益の獲得をめざすことから、そうした企業の集合体である株価指数は景気によって変動はあるものの、長期的には上昇してきました。
つまり、一時的に相場が大きく値下がり・調整しても、その後、回復・上昇してきた歴史があります。こうしたことから、相場下落に際し、長期投資が可能な場合、市場から離れるのではなく、保有を継続することが望ましかったと考えられます。
相場の戻りを期待して継続保有を検討する場合、この先、どれくらい下げるのかを推測することが重要となりますが、その指標の一つにドローダウンがあります。ドローダウンとは、一定期間内の最高値から下落して、底を打つまでの下落率を意味します。
下のグラフ掲載期間でTOPIX（配当なし指数）は約2倍に上昇していますが、ドローダウン（グラフ下段）を見ると、2000年からのITバブル崩壊時、2008年からのリーマン・ショックから欧州債務危機時には、直前の高値から▲60％近い下げを記録しています。また、2018年の米中貿易摩擦激化時や、2020年のコロナ・ショック時にも大きく下落しました。一方、2025年の米国追加関税などの局面ではそこまで大きな下落とはなっていません。このことから、大きな下落は、景気の悪化時に発生したことが分かります。同時に、経済に大きな影響がない突発的な出来事の発生時などでは、下げは小さいものに留まっていたことが分かります。
こうした結果を踏まえ、相場下落時においては、長期投資が可能かどうかを検討し、売却か継続保有かの投資判断を行なうことが重要であると考えられます。
- 信頼できると判断した情報をもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成
- 指数に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は、当該指数の算出元または公表元に帰属します。
- 上記は過去のものであり、将来を約束するものではありません。
